石原都知事「パチンコやめちまえ」で芸能界真っ青

４選を果たした石原慎太郎都知事に芸能人やテレビ局が「やめてくれ」とブーイングだ。勝利会見で原発事故による電力不足について触れ、「パチンコと自動販売機で合わせて１０００万キロワット近い量が使われている」とし、とくにパチンコに対して「国は政令を出せばいい」「やめちまえ」と発言した件である。一部では「正論」などと盛り上がっているが、芸能界は真っ青だ。
　真っ先に反論したくなるのは神田うのか。うのはパチンコチェーン大手「日拓」社長の西村拓郎氏が夫。日拓は昨年１２月期のグループ全体の売上高１６３２億円だが、新宿、渋谷、高田馬場、上野など都内に大型店がある。営業が制限されたら売り上げが減るのは確実だ。伊東美咲も「冗談じゃない！」の心境か。夫はパチンコの大手メーカー「京楽産業」社長の榎本善紀氏で今なら人気機種「巨人の星」「あしたのジョー」「水戸黄門２」などがある。規制されればサラリーマンのファンもガッカリだ。
　これからキャラクター台が発売されるタレントも直撃する。キャラクター台になればタレントのランクにもよるが、肖像権の使用料などで３０００万円程度の収入になる。
「規制が実現すると企画がキャンセルか無期延期の可能性大。ファンの間で待望されている浜崎あゆみのパチスロの企画やダウンタウン、雨上がり決死隊、スリムクラブなどの芸人やＫＡＲＡを起用したパチンコ＆パチスロの企画も頓挫するかもしれない。関係者は石原発言にはナーバスになっている」（事情通）
　さらに、芸能人による“パチンコ営業”も激減する。芸人や歌手がホールでサイン会や握手会を行うと１回で数十万円の収入になる。「京本政樹や千昌夫、梅宮辰夫クラスなら１回２００万円以上」（事情通）という情報もあるほどだ。
　テレビ局などメディアも笑ってられない。震災前はメディア全体で年間１００億円近い広告出稿量があったといわれ、こちらは売り上げに大きな影響が出る。
　２年前には「パチンコＣＲ石原裕次郎」というキャラクター台が出ているが、都知事はそれでも強気に出る気か。